Threads（スレッズ）で誹謗中傷されたら？削除・発信者情報開示の方法と注意点

Threads（スレッズ）の返信に「この人は詐欺をしている」と書かれた。引用投稿で勤務先や家族の情報を広められた。匿名アカウントから攻撃が続いている――当事務所にも、Threadsに関するご相談が寄せられています。

Threadsの投稿についても、権利侵害の内容と保存されている情報に応じて、削除や発信者情報開示を求めることができます。ただし、Instagramと連携しているというだけで、投稿者の住所やすべてのログイン記録が分かるわけではありません。

この記事では、公開された投稿・返信・引用投稿を中心に、証拠の残し方、Metaへの開示請求、通信事業者を通じた特定、削除との進め方を説明します。法令・公開資料は2026年10月3日時点で確認しています。

最初に保存するのは「投稿・URL・日時・アカウント」

投稿を見つけたら、削除依頼やブロックの前に証拠を残してください。投稿本文だけを切り取った画像では、誰がいつ書いたものか、どの投稿への返信かを説明できないことがあります。

• 投稿全文と画像・動画。長文の添付や、続きを読む操作後の内容も保存します。
• 問題の投稿それぞれのURL、投稿日時、保存した日時。
• 投稿者のユーザーネーム、表示名、プロフィールURL、プロフィール画面。
• 返信先・引用元の投稿と、前後のやり取り。問題の返信自体のURLも残します。
• 連携先として確認できるInstagramのプロフィールURLと、その関係が分かる画面。
• 名前が書かれていない場合、自分や自社を指すと分かる資料。職業、勤務先、地域、顔写真、過去のやり取りなど。
• 通報・削除申出の控えと受付番号、Metaからの回答、取引先の問い合わせなど被害の資料。

スクリーンショットに加え、画面をPDFで保存したり、プロフィールから投稿へ移動する様子を録画したりすると、つながりを説明しやすくなります。元のファイルは加工せずに保管し、説明用の書き込みは複製したファイルに行います。

日付が「○時間前」と表示される場合は、その表示と保存時刻を一緒に記録します。ユーザーネームの変更や投稿の削除があっても追えるよう、見つけた時点のURLを残すことが大切です。

開示できるかは、悪口の強さだけでは決まりません

発信者情報開示では、情報流通プラットフォーム対処法（旧プロバイダ責任制限法。以下「情プラ法」といいます。）5条に基づき、権利侵害が明らかであることと、損害賠償請求など開示を受ける正当な理由があることが必要です。相手の素性への興味や、名前をさらす目的だけでは足りません。

名誉毀損では、具体的な事実を示して社会的評価を下げているか、一般の読者が誰のことだと理解できるかを確認します。「感想です」「個人の意見です」と添えられていても、その文言だけで判断が決まるわけではありません。事実の真実性、公共の利害との関係なども検討します。

侮辱的な表現では、文言、回数、前後の経緯などから、社会生活上受け入れるべき限度を超えて人格的利益を侵害しているかが問題になります。不快な批判がすべて開示対象になるわけではありません。

住所や病歴、私生活の写真の公開は、真実であってもプライバシーや肖像に関する利益の侵害になることがあります。会社・店舗への虚偽の投稿では、信用や営業への影響も確認します。返信や引用投稿は、元の投稿と合わせて意味が変わるため、文章を一部分だけで評価しないことが重要です。

Metaに何を求めるか――ThreadsとInstagramの情報を確認する

1　対象の投稿とアカウントを正確に特定する

ThreadsはMetaが提供するSNSです。日本の利用者に関する手続では、通常、米国法人のMeta Platforms, Inc.を相手方として検討します。相手方の法人名、所在地、代表者などは、申立て時の資料で確認します。

Instagramとの連携は、アカウントを正確に特定する手掛かりになります。Threadsの投稿URL・プロフィールURLに加え、確認できるInstagramのプロフィールURLをそろえ、問題の投稿をしたアカウントとの関係を説明します。

Instagram側に中傷投稿が見当たらなくても、Threadsの投稿を根拠に手続を検討できます。ただし、同じ運営会社・連携アカウントという理由だけで、Instagramの情報を無制限に開示させられるわけではありません。 求める情報を保有するか、Threadsの投稿との関係、開示対象の範囲を確認する必要があります。

2　登録情報と通信記録を分けて検討する

開示を検討する情報には、登録された電話番号・メールアドレス、氏名等の情報と、IPアドレス・通信日時などの記録があります。IPアドレスは通信に使われた接続元の回線をたどるための情報であり、それだけで投稿者の名前が分かるものではありません。

MetaのInstagramに関する回答を紹介する弁護士の公開報告書には、氏名又は名称、メールアドレス又は電話番号、登録時・近時のログイン時のIPアドレスと日時などのカテゴリーが示されています。ただし、これは2022年の個別の回答であり、現在のThreadsの全アカウントで同じ情報が保存・開示されることを保証する資料ではありません。神田知宏弁護士の報告書（2022年12月1日）も参考にしつつ、個別の保有状況を確認します。

登録情報が開示されても、表示名が通称だったり、電話番号が現在使われていなかったりして、直ちに本人へ結びつかないことがあります。電話番号等が手掛かりになる場合には、弁護士会照会などの適法な方法で追加調査を検討します。照会先の回答や本人の特定が保証されるわけではありません。

3　投稿時の記録が使えない場合は、ログイン情報を検討する

投稿時のIPアドレスと、アカウントにログインした時のIPアドレスは別の通信に関する情報です。Threadsについても、投稿時の記録がない、又はそれでは特定できない場合に、ログイン等の情報を使えるか検討します。サービスの仕組みだけから、現在の保有情報を決めつけることはできません。

投稿者の特定に必要な一定のログイン等の通信を、法律は「侵害関連通信」としています。その通信に専ら関係するIPアドレス・日時などの「特定発信者情報」をMetaに求める場合は、通常の開示要件に加え、情プラ法5条1項3号の追加要件が問題になります。

具体的には、通常の発信者情報を保有していない場合、電話番号・メールアドレスなど一定の情報しか保有していない場合、通常の情報の開示を受けても発信者を特定できない場合などです。電話番号やメールアドレスがあるからログイン情報を求められない、又は必ずそれらの開示を先に終える必要がある、と一律にはいえません。 どの要件に当たるかを、保有情報と特定可能性に即して説明します。

最高裁判決が示した、ログイン情報の開示範囲

最高裁第二小法廷令和6年12月23日判決（令和5年〔受〕第1583号、民集78巻6号1445頁）は、Instagramの投稿後のログイン8件に関する情報を、接続を提供した事業者に請求した事件です。Threadsの判決ではありませんが、ログイン情報の範囲を考える際の重要な判断です。判決文PDF・裁判所ウェブサイト

最高裁は、投稿と各ログインとの関連性の程度、情報の開示を求める必要性を勘案するとしました。この事件では、より近いログインを事業者の記録から特定できなかった事情などを踏まえ、投稿21日後の1件に関する開示を認め、その余の7件は認めませんでした。

この判決から「21日以内なら開示できる」「同じアカウントのログインは全部開示できる」とは読めません。申立てでは、投稿日時と記録の対応、他の記録が利用できるか、追加の通信記録がなぜ必要かを説明することになります。

開示命令・提供命令・消去禁止命令を組み合わせて進める

1　Metaへの申立てを準備する

投稿の内容、対象者が分かる事情、権利侵害の理由、開示が必要な目的を整理し、対象投稿と求める情報を目録で特定して、裁判所に発信者情報開示命令を申し立てます。外国法人が相手方でも、日本の裁判所で手続を検討できます。管轄、法人の資格を証する資料、送達や翻訳の要否は事案に応じて確認します。

資料の準備には、東京地裁の発信者情報開示命令の案内・書式が参考になります。同裁判所は、2026年5月に民事訴訟の全面電子化が始まった後も、開示命令事件の申立て自体は電子申立ての対象外と案内しています。

2　接続事業者の情報をつなぎ、記録の保存を図る

提供命令（情プラ法15条）は、必要な要件の下で、Metaなどが把握する接続事業者の名称・住所を申立人へ提供させる仕組みです。その事業者に開示命令を申し立てたことをMetaへ通知すると、Metaから当該事業者へ通信記録等を提供させる段階につながります。

このため、Metaの開示命令が確定し、IPアドレスを自分で受け取ってから、初めて次の手続に進む流れだけではありません。 提供命令を使える場合には、接続事業者への手続を先に進め、記録の消失を防ぐことを検討します。

消去禁止命令（同法16条）は、開示命令事件が終了するまで、対象の発信者情報を消さないよう相手方に命じるものです。任意の保存要請も含め、Meta側と接続事業者側それぞれについて、必要な保存措置と実際の保存状況を確認します。申立てや通報をしただけで、すべてのログが自動的に保存されるわけではありません。

3　接続事業者へ氏名・住所等の開示を求める

通信記録に対応する携帯電話会社やインターネット接続事業者に対して、契約者の氏名・住所等を求めます。投稿通信に基づく請求と、侵害関連通信に基づく情プラ法5条2項の請求では、法律上の整理が異なるため、得られた記録に合わせて組み立てます。

IPアドレスのほか、正確な通信日時と時刻の基準が重要です。接続の仕組みによってはポート番号等の情報が必要になることもあります。接続事業者側で該当通信を特定できるかを確認し、ログの内容や日時のずれを見落とさないようにします。

4　契約者と実際の投稿者が同じかを確認する

開示された氏名は、通信回線の契約者である場合があります。家族の回線、勤務先や店舗のWi-Fi、複数人で使うアカウントでは、契約者が実際に投稿したとは限りません。

アカウントの使用状況、投稿内容、当事者の説明、関連資料を確認し、責任を問う相手を判断します。特定後は損害賠償、削除・再投稿防止の合意、刑事上の対応などを検討しますが、開示が認められたことだけで賠償額や犯罪の成立が確定するわけではありません。

投稿削除は、開示とは別に進める必要があります

1　アプリの報告と法的な削除申出

証拠を保存したうえで、対象の投稿のメニューから報告機能を使います。嫌がらせ、脅迫、個人情報の公開など、該当する理由を選び、アプリの表示に沿って進めてください。機能や表示は変更されることがあります。Threadsのヘルプセンターも確認できます。

報告による削除は、サービスのルールに基づく対応です。削除されない場合は、Metaが公表する権利侵害情報の申出窓口・手順を確認し、投稿URL、侵害された権利、侵害の理由、裏付け資料を整理して法的な削除申出を検討します。

Metaは2025年4月30日に情プラ法上の大規模特定電気通信役務提供者に指定され、総務省の資料にはThreadsも対象サービスとして記載されています。法所定の削除申出では、原則として受け付けた日から7日以内に措置の結果等を通知する制度があります（情プラ法25条、施行規則16条）。専門員の調査などの例外があり、7日以内の削除を保証する制度でも、7日以内に投稿者が特定される制度でもありません。

2　削除されない場合は、削除の仮処分等を検討する

任意の対応で被害を止められない場合は、人格権等に基づく削除の仮処分などを検討します。発信者情報開示命令事件の中で、投稿削除の命令を求めることはできません。

ブロック、返信の制限、非表示にする語句の設定などは、被害を受ける機会を減らすために役立ちますが、他の利用者が見られる中傷投稿自体を取り除く対応とは異なります。引用投稿や転載先がある場合は、各URLを調べて、削除が必要な範囲を確認します。

Fediverseなど他のサービスへ共有された投稿は、元のThreads投稿を消しただけで、すべての転載や複製が消えるとは限りません。外部サービスの利用者が発信した投稿であれば、元のサーバー運営者等への対応が必要になることもあります。画面に表示されるサービス名だけで相手方を決めず、元の投稿・発信元を確認します。

ログの期限・費用・回収の見込みを早めに確認する

通信記録の保存期間は、事業者、記録の種類、接続の仕組みによって異なります。「投稿から3か月以内なら必ず間に合う」「半年を過ぎたら絶対に特定できない」とはいえません。 登録情報など別の手掛かりが残る場合もありますが、記録が失われる前の着手が重要です。

手続の期間は、対象アカウントの数、情報の保有状況、裁判所や相手方の対応、異議の有無等で変わります。見通しを確認したうえで、削除と特定のどちらを急ぐか、保存措置をどう進めるかを決めます。

当事務所の公開料金案内では、開示命令の申立ては、サイト管理者への開示請求22万円、接続事業者への開示請求22万円、両方で44万円（税込・報酬金0円）を掲げています。複数アカウント・事業者への対応、追加調査、実費等は個別に確認してください。

裁判所の申立手数料、郵便料、法人関係資料や翻訳等の実費、仮処分で必要になることがある担保金は、弁護士費用と分けて確認します。東京地裁の案内では、開示命令・提供命令・消去禁止命令は、各申立てにつき原則1,000円で、当事者が複数の場合などは金額が変わります。

開示費用を投稿者への損害賠償に含めて請求できる場合でも、支払った額が全額認められるとは限りません。賠償額、相手の支払能力、費用の回収可能性を含めて方針を検討します。お問い合わせ・料金についてもご確認ください。

Threadsの誹謗中傷についてよくある質問

匿名アカウントや鍵アカウントでも開示できますか？

匿名でも、法的要件と記録の保有状況に応じて開示を検討できます。鍵アカウントも、閲覧できる相手の範囲等を確認して判断します。一対一のDMは、公開投稿と同じ開示制度を当然に使えるものではないため、送信相手や内容、刑事上の対応も含めて別に検討します。

相手が投稿やアカウントを削除した後でも間に合いますか？

証拠と必要な情報が残っていれば、検討できる場合があります。ただし、削除後の情報が残ることや保存期間は保証されません。保存済みの投稿URL、アカウントURL、画像を持って早めにご相談ください。

ThreadsとInstagramの両方で中傷されたら、申立ては二つ必要ですか？

同じMetaを相手方とする手続で扱えるかは、アカウントの関係、対象投稿、求める情報などにより検討します。削除対象はそれぞれの投稿なので、両サービスのURLと証拠を分けてそろえます。

相手に連絡して「開示する」と伝えた方がよいですか？

相手が証拠を消したり、攻撃を強めたりすることがあります。まず証拠を残し、連絡する必要と方法を検討してください。推測した相手の名前や勤務先をSNSで公表すると、新たな紛争につながります。

警察に相談すれば、民事の開示手続は不要ですか？

脅迫など、犯罪に当たるおそれがある投稿は警察への相談も検討します。ただし、捜査の実施や、被害者への情報提供が保証されるわけではありません。民事の損害賠償に必要な特定やログ保存は、並行して検討する必要があります。

ご相談では、投稿URLと「止めたい被害」をお知らせください

当事務所では、Threadsの投稿内容と保存資料を確認し、削除・開示の見込み、必要な保存措置、特定後の請求を検討します。相談時には、投稿とプロフィールのURL、保存画像、投稿日時、前後の経緯、すでに行った通報・削除申出の回答をご用意ください。

「投稿を早く消したい」「繰り返す相手を特定したい」「勤務先や取引先への拡散を止めたい」など、希望する対応もお知らせください。資料がすべてそろっていなくても、まずURLと発見した時期をお伝えください。

Threadsの誹謗中傷・削除・開示について相談を予約する

開示制度全体については、発信者情報開示請求の費用・期間・手続の流れもご覧ください。

参照裁判例・資料

• 最二小判令和6年12月23日・令和5年（受）第1583号、民集78巻6号1445頁（特に判決文5～7頁）・判決文PDF・裁判所ウェブサイト。
• 特定電気通信による情報の流通によって発生する権利侵害等への対処に関する法律（e-Gov）5条・8条・15条・16条・22～25条。2026年10月3日時点の施行内容を法令APIで照合。
• 同法施行規則（e-Gov）2～5条・16条。同日時点の施行内容を照合。
• 総務省情報流通行政局情報流通振興課情報流通適正化推進室『情報流通プラットフォーム対処法〔第4版〕』（第一法規、2025年12月5日）106～109頁。
• 情報流通プラットフォーム対処法ガイドライン等検討協議会・発信者情報開示関係ガイドライン〔第10版〕（2025年5月）12～14頁、特に13頁注16。ガイドラインによる整理であり、個別事件の開示を保証するものではありません。
• 総務省・情プラ法20条1項に基づく大規模特定電気通信役務提供者の指定（2025年4月30日）。
• Meta・Threads補足利用規約、Threadsヘルプセンター。サービスの契約・機能に関する資料であり、日本の民事開示要件とは区別して参照。
• 神田知宏弁護士・Instagramに関する報告書（2022年12月1日）。個別の調査嘱託回答を紹介した資料。
• 虎ノ門法律特許事務所・誹謗中傷の相談・費用案内（2026年10月3日確認）。

本記事は法的アドバイスを提供するものではなく、一般的な情報提供を目的としています。具体的な法律問題については、弁護士にご相談ください。